社長・管理職の話し方教室(東京)-多様性の時代は『オープン・コミュニケーション』が合言葉

取締役会の「多様性」がパフォーマンスに影響するかどうかの調査

ハーバード・ビジネス・レビューでは、取締役会の多様性が決定などのパフォーマンスに影響するかどうかインタビュー調査を行い、3月27日に結果を報告しています。

ちなみに、カリフォルニア州では、2020年までに上場企業はすべて取締役会に女性を投入する規則を制定しました。ノルウェー、スペイン、フランス、アイスランドでは、取締役会の40％が女性で構成されるようすでに義務づけられています。

社会的性差が注目されているが、アカデミー・オブ・マネジメントで2015年に発表された調査研究では、理事会のパフォーマンス向上は「性差によらない」と述べています。

そこでハーバード・ビジネススクールでは、女性15名、男性4名の理事にインタビュー調査を実施しました。

多様化する、その先は、多様性を活かす！

インタビューの参加者は、「役員の価値は、性別ではなくスキルだ」と答えています。多くが「性別よりも人種、文化、年齢など他の多様性が遅れている」と述べています。

そして重要なのは「取締役会のつながりと、コミュニケーションだ」としています。理事会は様々な視点を尊重することが大切であり、意見の不一致やコミュニケーションミスも認める必要があるといっています。

最高責任者の力に関係なく、オープンコミュニケーションを重視する理事会は、意見を避けるよりもむしろ議論するといいます。取締役会は「多様化することではなく、多様性を活かすことだ」とまとめています。

話し方教室の要点「多様性の時代は、オープンマインド、オープンコミュニケーションで乗り切れ！」

アメリカやヨーロッパでは、取締役会や理事会を構成する人の性別の多様性が進んでいます。しかし、人種や文化、年齢の多様性は遅れていると記事では述べています。

この日本ではどうでしょうか。取締役会を構成する人は、まだまだ男性が圧倒的多数です。ほんの一部の企業で女性比率を20%にするという動きはあるものの、日本では性別の多様化はこれからというのが現状です。

しかし、これからの10年で、日本での多様化の動きは一気に加速するだろうと私はみています。なぜなら、人が（絶対数が）あまりにも足りなくなるからです。

それは現場のみならず、経営層でも同じ状況なのです。「数」が足りないから、「質」のいい人材の数も少ない。だから男性だけに頼っていられない。また日本人だけに頼ってもいられなくなる、そんな状況が差し迫っているのです。

さて、多様性の時代を乗り切るキーワードは、「オープンコミュニケーション」、「オープンに議論する」であることは欧米ではよく言われていることです。役員の女性比率を高めたり外国人の登用を考えている日本の経営者の皆さん、「オープン・マインド」、「オープン・コミュニケーション」を社風にする覚悟はできていますか？